SOHOワーカーになろう!と思ったら、スキル確認やスキルアップはとっても重要!
ってことで、第2回目の豆知識は「スキルアップのためのスクール選び」と「教育訓練給付金制度」についてです。
最近ではSOHOワーカーになれる!などと言って高額の受講料を騙し取る悪徳商法も増えているので、
スクール選びは侮れませんよ(笑)。
■スキルアップのためのスクール選び
- まずは検索エンジンでスクール探し
GooやGoogleなど検索エンジンでスクールを探しましょう。
やりたい職種によって検索キーは異なりますが、Webデザインであれば「Webデザイナー養成」
などといった言葉で検索するとよいでしょう。
- スクールを絞り込む
ここでは、Webデザイン講座を探すという前提で説明しましょう。
Webデザイナーコースなどを実施しているスクールは、最近ではめちゃくちゃたくさんあります。
あれこれ迷うかもしれませんが、以下の基準でスクールを絞り込みましょう。
| ● | Webサイトがしっかりしているところを選ぶ 分かりづらい説明や迷子になるようなところはNG |
| ● | 料金説明がしっかりしているところを選ぶ 料金が明確でないところはNG |
| ● | できるだけ「教育訓練給付金制度」に認定されている講座を選ぶ 料金が断然違う! |
| ● | 無料セミナーへ出席できる、無料で自習室が使えるといったサポートがしっかりしているところを選ぶ。 |
| ● | そしてもちろん、自宅からムリなく通えるところを選ぶ! これって結構重要! |
- 絞ったスクールを見学する
ある程度絞り込んだ段階で、早く通いたい!と思うかもしれません。
でも、もうちょっとガマン!
Webデザインコースなどでは、通常無料体験レッスンを受けられます。
候補にしているスクールをなるべく全部まわって、体験レッスンを受けましょう。
その時には、先生に積極的に質問をするなどして、
ちゃんと自分の要望に答えられるスキルをもった講師がいるかどうかもチェックしましょう。
- いざ!受講開始
ここだ!と思うスクールが見つかったら、早速入校の手続きをしましょう。
イマイチだったよという方は、知人などに紹介してもらってもいいかもしれないですね。
※悪徳商法にご用心!
最近「SOHOワーカーになりませんか?」という誘い文句の悪徳商法が目立っています。
だいたい電話での勧誘で、「SOHOワーカーとしてスキル習得の目安になる、シスアド(情報処理の国家資格)
を取得していただいた方に、当方からお仕事を紹介しています。月々10万円くらいは稼げますから、
たとえシスアド資格を持っていない方でも、大丈夫ですよ。当社がバックアップして資格取得から、
お仕事斡旋まで一貫してサポートしますから。」などと言ってきます。
こういういかにも怪しげな電話がかかってきたら、「もうシスアド持ってますけど?」と言ってみましょう。
悪徳商法の場合、間違いなくちょっとうろたえて「当社では、ブランクがある方にはお仕事をご紹介できませんので、
当社の教育システムを使って再度取り直していただく必要があります」とか言ってきます。
こういう会社は、ほぼ100%教材を売りつけるだけで、実際には仕事の斡旋などしない会社なので、気をつけましょう!
ちなみに、私は第1回試験でのシスアド合格者ですが、勧誘の電話にシスアドを既に持っていること、
常にPCを利用する仕事を継続してきたこと、他にもPC関連資格があることを伝えると、
この手の会社は「あ、じゃ結構です」とか言って向こうから電話を切ります。まったく、けしからん連中ですねー!!!
■あなたの講座は「教育訓練給付金制度」は受けられる?
- 「教育訓練給付金制度」とは
教育訓練給付制度とは、労働省による雇用の安定と再就職の促進を
図ることを目的とする雇用保険の新しい給付制度です。
年令に関係なく、雇用保険に5年以上加入の方であれば、
入学金・受講料の8割、最高30万円が国から還元されます。
最近では実に様々な講座が対象となっており、Web関係では殆どが給付対象です。
※ちなみに、私の頃はこの制度が始まった最初の年だったため、Webデザイン講座自体が少なく、
給付対象講座は皆無でした。
- 受給資格
・雇用保険完備の会社で5年以上働いている人(複数会社で5年でもOK。ただし、転職するまでの期間が1年未満)
・雇用保険完備の会社で5年以上働いていたことがあった方で、離職してから1年以内の人
・今回初めて受給を受ける人、または「教育訓練給付金」を受給してから5年以上経っている人
- 給付金支給申請手続の方法
受講修了後に本人が管轄のハローワークに対して必要書類を提出することにより行います。
- ハローワークへの提出書類
- [教育訓練給付金申請書]
- [教育訓練修了証明書]
- [(受講料の)領収証]
- 本人・住所確認書類
● 運転免許証
● 国民健康保険被保険者証
● 雇用保険受給資格者証
● 住民票の写し
● 印鑑証明書
のいずれか(コピー可)
- 雇用保険被保険者証
※尚、対象講座かどうかは、直接スクールに問合せましょう。
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